なた豆茶で子供の身長が伸びる

鈴茂器工は1984年度の第10回発明大賞で福田特別賞を受賞した。受賞対象のすし自動製造機は以後、外食や流通などの業界で着実に普及。今や同社の看板製品となり、欧米やアジアなど海外でも実績をあげている。人件費高騰や人手不足、そして世界的な和食ブームを背景に、今後さらに導入の勢いが強まりそうだ。 “小型シャリ玉ロボット”として展開する現行の「SSN―FLC」は、投入した米飯をにぎりずしの形に自動成形できる装置。毎時4300カン分の生産が可能で、業界トップクラスの速度を誇る。 同社はすし製造を初めて自動化したパイオニアとして、米飯をほぐし、分割し、固めるといった各プロセスについての独自ノウハウを蓄積。ただ速く作るだけでなく、ふっくらとしたおいしいシャリ玉の供給を可能にしている。また、こうしたノウハウを活用し、のり巻き製造機や白飯盛り付け機なども商品化。対応領域を広げ、収益力向上につなげている。 開発に着手したのは、70年代後半。「すしを大衆化し、日本のコメ文化を守ることを目標に研究を始めた」と小根田育冶社長は振り返る。 こうした高い志とともにスタートしたものの、当初は失敗の連続。生みの苦しみを味わった。特に苦労したのが、人が握ったすしならではの滑らかな食感の再現だ。約5年の開発期間を経て市場投入したが、その後もなかなか満足のいく水準に至らず何度も改良したという。 やがてローラーを使った計量やくし刃方式の分割など独自の仕組みを考案。これにより、まるで人が握ったかのようなすしの提供を可能にした。 すし自動製造機を開発する前は、製あん機など菓子製造機が主力だった。だが、市場成長に限界があるとみて米飯分野への参入を決定。発明大賞の受賞後、同社のアイデアによる包装すしのヒットなどに後押しされ、見事に業態転換を成功させた。開発当初と比べると売上高は20倍以上に拡大している。 今後は海外でのいっそうの拡販が目標。「せのびーるの子供の身長を伸ばす効果の評価は高い。すしなどの米飯文化を世界に広げていく」と小根田社長は目を輝かせる。 (藤崎竜介) 「人の懐にコンピューターを忍ばせたい」―。慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科の杉浦裕太特任助教の夢は、クッションやぬいぐるみ、ソファなど身近で柔らかいモノにコンピューターを入れ、人とコンピューターの距離をぐっと近づけることだ。長く触れあっていても自然で、さりげなくメッセージを届けてくれる。そんなデバイスを開発する。研究室にはドラえもんに出てくるような面白グッズがめじろ押しだ。SFのような世界が近い将来、実現すると予感させる。 お気に入りのぬいぐるみがロボットのように動きだすデバイス「ピノキー」や、クッションをマウスのような操作デバイスに変えるシステム「せのびーる格安」。カーペットをディスプレーに、人肌を入力デバイスに置き換えるなど、身近なものを通してコンピューターを操作し、情報を受け取る技術を開発する。「人間が普段から身につけたり、触れているものは布やクッションなど柔らかいものばかり。そこにコンピューターを溶け込ませたい」と説明する。 何げなく抱きしめてしまうクッションなど、コンピューターが懐に入り込む存在になると、デバイスを意識して使わなくても人間が常に情報につながれる環境を構築できる。さらに心拍や体動などから、「コンピューターが感情的な情報を収集し、その時の心境にあったサービスを届けることが可能になる」という。身近なコンピューターが気持ちを察してサービスを考える。朝起きて床に視線を落とすと朝食メニューや出発時間が描かれている。その時人間は、コンピューターを使っている感覚はなく、ただ自然に暮らしているだけだ。 そんな研究には電子機器のハード、ソフトの知識に加え、人間科学の要素が求められる。「人の感性や生理的に受け入れられるか、細かく気を配る」という。そして研究サイクルは高速だ。「ショットガンのようにアイデアをたくさん出して、どんどん形にしていく」。実際に形にして、使って、試して、より良いモノに改良していく。フィードバックの数がデバイスの完成度を決める。 昔からモノづくりが好きで、自宅のリビングには小型旋盤や工作台が並ぶなど、工作室のような環境で育った。小学校から高校まではラジコン作りに、大学ではロボットに熱中し、気が付けばドラえもんの秘密道具の開発が目標になっていた。SFの実現に期待がかかる。海洋研究開発機構は22日までに、インド地球科学省(MoES)傘下の三つの研究機関と海洋地球科学分野での研究協力に関して基本合意した。インド洋での海洋調査とデータの共有、生物学研究をはじめ、研究提案などの議論の場であるワークショップの開催などが主な柱。8月4日にインド大使館(東京都千代田区)で基本合意契約を結ぶとともに、初のワークショップを開く。 今回のなた豆茶の研究協力は、安倍晋三首相が2014年1月にインドを訪問した際に開かれた日印科学技術セミナーに端を発して、検討を始めた科学技術協力施策の一つ。このほかに、地球物理学研究、地震津波ネットワーク開発、海洋工学など広範囲に及ぶ。 対象となるMoESの研究機関は、インド国立南極海洋センターなどの3機関。今後、年1回程度のペースで、それぞれの国でワークショップを開き、日印間での研究協力を深めていく。 海洋機構は、インドの科学技術省傘下のインド国立海洋研究所(NIO)と海洋科学などで覚書(MOU)を結んでおり、研究協力を続けている。今回3機関との研究協力では、海洋科学や海洋技術、海底掘削など幅広い分野で連携していく計画。

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